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サジェスト対策のメリットとデメリット

サジェスト対策に取り組むメリットと、デメリットといえる部分はなにかご紹介いたします。

サジェスト対策のメリット

まず、サジェスト対策をおこなうメリットについてご紹介します。

ブランディング効果

社名や店名、サービス名などがサジェストで表示されると、ユーザーは「多くの人が検索している有名なもの」というイメージを抱きやすいです。

また、たとえば「（店名） おいしい」というように、あわせてポジティブなキーワードが表示されるだけでも、ユーザーが好印象を抱く可能性があります。

このように、サジェスト対策は単なる集客効果だけでなく、有名である、信頼できるといったイメージの向上、ブランディングにも効果をもたらします。

早く成果が出る

SEO対策やコンテンツマーケティングといったWeb集客は、上位表示を達成して効果が出てくるのに、数ヶ月単位でそれなりに時間がかかります。

その点、サジェスト対策はYahooの場合だと、施策開始から最短即日、多くの場合が1週間以内で表示されるため、早く成果を出すことができます。

費用対効果が高い

前述のように、サジェストは検索するユーザーの目につきやすく、また関連性の高いキーワードのため、クリック率が非常に高いです。

広告出稿の場合、出稿するキーワードによってはかなり高額になりますが、サジェスト対策であれば短期間で一気に大量のアクセスを稼ぐことができるため、費用対効果が高いといえるでしょう。

ペナルティのリスクが低い

SEO対策の場合、短期間で上位表示をさせようと、GoogleやYahoo!のポリシーに反する方法で施策をおこなうと、ペナルティを受けるリスクがあります。

ペナルティを受けてしまうとサイトを上位に上げるどころか、順位が大幅下落、または検索結果に表示されなくなるおそれもあります。

その点、サジェスト対策をおこなうことでのペナルティはなく、順位が下がってしまうといったリスクはありません。

サジェスト対策のデメリット

サジェスト対策には多くのメリットがありますが、「効果測定が困難である」という点がデメリットです。

通常、SEO対策や広告出稿などのWeb集客は、施策開始からのクリック率、コンバージョン率などの効果測定をおこない、施策の見直しや改善などをしていきます。

しかし、サジェスト対策を開始してからのサジェスト経由のアクセス数、集客や売上向上に効果があったのか、細かく計測することは困難です。

これにより、対策は本当に効果があったのか実感しにくい場合もあります。そこで、対策前と後でアクセス数やコンバージョン率を比較し、ある程度の数値を確認することをおすすめします。

サジェスト汚染の対策としても有効

サジェスト汚染は、実際の事故や事件、風評被害などで表示されてしまう場合があるほか、人為的にもできてしまいます。

たとえば、営業妨害の目的で「（社名） 詐欺」などのキーワードで大量に検索したり、SNSに投稿をくり返したりすれば、そのサジェストが表示されやすくなります。

サジェスト対策を実施していれば、ネガティブなキーワードを押し下げることにもつながるため、結果的にサジェスト汚染の対策もできるというメリットがあります。

集客だけでなく、企業や店舗のイメージをクリーンに保つためにも、サジェスト対策は有効な手段です。

• 児童への性的虐待の画像または児童搾取のコンテンツ
• 機密性の高い個人情報
• スパム
• ウェブマスターまたはサイト所有者からのリクエスト
• 有効な法的要請

引用：Google 検索のコンテンツ ポリシー

検索機能のポリシー

• 広告
• 危険なコンテンツ
• 欺瞞行為
• ハラスメント コンテンツ
• ヘイト コンテンツ
• 操作されたメディア
• 医療のコンテンツ
• 規制品
• 露骨な性的描写を含むコンテンツ
• テロリストのコンテンツ
• 暴力や残虐行為
• 下品な言葉や罵倒語

引用：Google 検索のコンテンツ ポリシー

そのため、上記のいずれかに当てはまる関連キーワードであれば、削除申請に応じてもらえる可能性が高いといえるでしょう。

Yahooの削除基準

Yahooは2015年3月30日、「検索結果の非表示措置の申告を受けた場合のヤフー株式会社の対応方針について」という公式文書で、検索結果の削除基準を公開しました。

この文書では、Yahooとしての判断基準を次のように示しています。

• プライバシー侵害に関する判断
• 検索結果の表示内容自体（ウェブページのタイトル、スニペット）の非表示措置に関する判断
• プライバシー侵害とされる情報が掲載されているウェブページ（以下、リンク先ページ）へのリンク情報の非表示措置に関する判断

引用：検索結果の非表示に関する方針について

このように、Yahooではプライバシー侵害に関する検索結果を中心に、不適切なものがあれば検索結果の表示内容自体の削除に応じるとしています。

Googleの関連キーワード削除方法

Googleで関連キーワードを削除してもらうには、専用フォームに必要事項を入力し、申請をおこなう必要があります。

自社に関する関連キーワードを削除したい場合「コンテンツを見つけるのに使用した検索キーワード」の部分に自社名を入力します。

また、「検索キーワードの入力中に表示された、不適切とお考えの予測キーワード」の部分に、削除を希望する関連キーワードを入力します。

なお、申請内容にはすべて真実を入力してください。フォーム画面下部にも記載がありますが、虚偽の内容で送信すると偽証罪に問われる可能性があります。

Yahooの関連キーワード削除方法

Yahooで関連キーワードを削除してもらうには、Yahoo! JAPANヘルプセンターのお問い合わせフォームから申請をおこないます。

Yahoo! JAPAN IDにログインした状態で認証をおこない、お問い合わせ項目の部分で「関連検索ワードの情報削除」を選択し、「次へ」を押します。

関連検索ワードの情報削除に関するお問い合わせフォームは以下のようになっています。

「検索結果ページのURL」に検索結果のページのURLを貼り付けて、「関連キーワード」の部分に削除を希望する関連キーワードを入力します。

また、なぜ削除を希望するのか、その理由や説明を下部の「詳細」の欄に入力してください。

内容としては、たとえば「ブラック企業ではないのにブラックと表示される」といったことや、検索エンジンのどのポリシーに反する内容かを説明するとよいでしょう。

削除申請が通らなかった場合の相談先

GoogleやYahooに削除依頼の申請をおこなっても、すべての依頼がかならず受理されるわけではありません。

申請のあった関連キーワードがポリシーに反するものであるか、などの点を勘案し、削除に値する内容と判断した場合のみ削除の措置がとられます。

ただ、削除申請が通らなくても手がないわけではありません。その場合、専門の業者か弁護士に依頼するという方法もあります。

風評対策業者に依頼する

風評被害対策業者とは、検索エンジンにおけるネガティブなキーワードを含むサジェスト、関連キーワードなどの削除を請け負う業者です。誹謗中傷対策業者ともいいます。

逆SEO対策などの手法を使い、一般的なキーワードを上位に押し上げ、ネガティブなキーワードが表示されなくなるように技術面での対策をおこないます。

弁護士に依頼するよりも費用が安く抑えられ、業者によっては削除以外にもどのような対策を実施すべきか、アドバイスもしてくれます。

ただし、風評被害対策業者は本人に代わって削除申請をおこなう権限はありません。申請の代行を謳う業者には注意してください。

弁護士に依頼する

弁護士は、唯一本人に代わって削除申請をおこなう権限があります。法律の専門家であるため、法的に説得力のある内容でより強力に働きかけることができます。

ただし、弁護士によってはインターネットや検索エンジンについてくわしくない場合もあるため、依頼の際はこれらの知識に精通しているか、実績があるかなど確認が必要です。

まとめ

このように、GoogleやYahooで関連キーワードの削除を依頼するには、フォームからの申請が必要になります。

申請の際は、先方に「どのキーワードを」「なぜ消してほしいのか」「削除に値する根拠」などを示すようにするとよいでしょう。

個人名や自社名とあわせてネガティブなキーワードが表示されると、事実ではなくてもそれだけで悪いイメージをもたれたり、信用が低下するおそれもあります。

関連キーワードにネガティブなキーワードが表示されるようになったら、早急に解決するためにも、早めに申請をおこなうとよいでしょう。

それでももし、削除申請が受理されなかった場合は専門の業者や弁護士に相談してみるのもよいかもしれません。