Google口コミ削除方法・依頼・裏技など企業をリスクから守るCYBERVALUE

あらゆる悪意から会社を守り
企業価値を最大化する

ABOUTCYBER VALUEとは

『CYBER VALUE』とは株式会社ロードマップが提供する、
風評被害トラブル発生時の企業イメージ回復、ブランドの価値維持のためのトータルソリューションです。
インターネット掲示板に企業の悪評が流される事例はこれまでもありましたが、近年はSNSの普及で、
より多くの人が気軽に企業やサービスに対する意見や不満を投稿するようになり、
それが発端で炎上が発生することもしばしばあります。
ネット炎上は一日3件以上発生するといわれます。
企業に対する悪評が多くの人の目に入れば、真偽に関わらず企業イメージや売上、信頼の低下につながりかねません。
このようなリスクから企業を守り、運営にのみ注力していただけるよう、私たちが全力でサポートいたします。

REASONCYBER VALUE
選ばれる理由

01
SEO対策の豊富な実績

SEO対策の豊富な実績

株式会社ロードマップは2012年の創業以来、長きにわたりSEO対策をメ イン事業としており、その実績は累計 200件以上。そのノウハウをもとに したMEO対策や逆SEO、風評被害対策に関しても豊富な実績がありま す。
長くSEO対策に携わり、つねに最新の情報を学び続けているからこそ、 いまの検索サイトに最適な手法でネガティブな情報が表示されないよう に施策、ポジティブな情報を上位表示できます。

02
事態収束から回復までワンストップ

事態収束から回復まで
ワンストップ

株式会社ロードマップには、SEO対策やMEO対策などWebマーケティン グの幅広いノウハウをもつディレクター、高度な知識と技術が必要なフ ォレンジック対応・保守管理の可能なセキュリティエンジニアが在籍し ており、すべて自社で対応できます。
そのため下請けに丸投げせず、お客さまの情報伝達漏れや漏えいといっ たリスクも削減。よりリーズナブルな料金でサービスの提供を実現しま した。また、お客さまも複数の業者に依頼する手間が必要ありません。

03
弁護士との連携による幅広いサービス

弁護士との連携による
幅広いサービス

インターネット掲示板やSNSにおける誹謗中傷などの投稿は、運営に削 除依頼を要請できます。しかし「規約違反にあたらない」などの理由で 対応されないケースが非常に多いです。
削除依頼は通常、当事者か弁護士の要請のみ受け付けています。弁護士 であれば仮処分の申し立てにより法的に削除依頼の要請ができるほか、 発信者情報の開示請求により投稿者の個人情報を特定、損害賠償請求も 可能です。

04
セキュリティ面のリスクも解決

セキュリティ面のリスクも解決

株式会社ロードマップは大手、官公庁サイトを含む脆弱性診断、サイバ ー攻撃からの復旧であるフォレンジック調査・対応の実績も累計400件以 上あります。
風評被害対策サービスを提供する企業はほかにもありますが、セキュリ ティ面を含めトータルに企業のブランド維持、リスク回避をおこなえる 企業はありません。

お問い合わせはこちら

こんなお悩みありませんか?

Firewall

検索サイトで自社の評判を下げるようなキーワードが出てくる

Search

自社にどのような炎上・風評被害の潜在リスクがあるか整理できていない

BlackBox

セキュリティ専門家による定期チェックを実施しておらず、課題や必要予算が見えていない

SERVICEサービス内容

企業イメージの
回復・維持を総合サポート

01
問題の解決

問題の解決

企業イメージに大きく関わる、つぎのような問題をスピード解決いたします。

検索サイトのサジェストにネガティブなキーワードが出るようになってしまった

サジェスト削除(Yahoo!・Google・Bing)

逆SEO

インターネット掲示板やSNSの投稿などで風評被害を受けた

弁護士連携による削除依頼・開示請求

サイバー攻撃を受けてサーバーがダウンした、サイト改ざんを受けてしまった

フォレンジック調査+対応

02
原因の究明・イメージ回復

原因の究明・イメージ回復

風評被害やトラブル発生の原因となったのはなにか、どこが炎上の発生源かを調査し、 イメージ回復のためにもっとも最適な施策を検討、実施します。

企業やサイトの評判を底上げする施策

SEO対策(コンテンツマーケティング)

MEO対策

サジェスト最適化戦略支援

セキュリティ面のリスク調査

ホームページ健康診断

03
価値の維持

価値の維持

風評被害、サイバー攻撃被害を受けてしまった企業さまに対し、 つぎのような施策で価値の維持までトータルでサポートいたします。

セキュリティ運用

保守管理(月一度の検査ほか)

バックグラウンド調査

リスク対策を多角的にサポート

サイバーチェック

サイバーチェック

取引先や採用の応募者の素性を調査し、取引・採用前に素行に問題のない 人物であるか確認しておける、現代のネット信用調査サービスです。

反社チェック

ネット記事情報をもとに犯罪・不祥事・反社関連の情報を収集します。 採用・取引の最低限のリスク管理に。

ネットチェック

SNS・掲示板・ブログなどから会社・人に関する情報を収集。 企業体質・人物健全度のリスクを可視化します。

TRUST CHECK

匿名アカウント、ダークWebすべてのサイバー空間を網羅ネットの 深部まで調べあげる、究極のリスク対策支援ツールです。

詳しくはこちら

WORKS導入事例

詳しくはこちら

COLUMNコラム

一覧を見る

ネットで誹謗中傷されたときの対処法|困ったときの相談先

個人名もしくは会社名などでネット掲示板やSNSに誹謗中傷の投稿がされた場合、そのまま放置してしまうのは危険です。ネットの情報は、削除しないと残ってしまいます。

そのため、投稿から時間が立つほどより多くの人の目にさらされ、周囲に誤解を受けたり、さらにその噂を広められたりする可能性があります。

このようなとき、どのように対処するのが正しいのか、その対処法と困ったときはどこに相談すればよいのか、まとめてご紹介します。

ネットで誹謗中傷されたときの対処法

早速、ネットで誹謗中傷の投稿をされてしまった場合の対処法について解説します。

誹謗中傷の証拠保全

誹謗中傷の内容を発見したら、すぐに証拠の保全をおこなってください。投稿した本人が内容を削除したり、ブロックされて見られなくなったりすると、通報がむずかしくなる可能性があります。

投稿内容のスクリーンショットを取る方法もありますが、投稿されたページのアドレスを特定する必要があるため、ブラウザの印刷メニューから、「PDFに出力」という形で残すのがお勧めです。

サイト管理者に削除を依頼する

削除依頼の手順としては基本的に、お問い合わせフォームに証拠の画像、もしくは投稿URLなどを記載し、どの記述が誹謗中傷にあたるかを簡潔に説明して送信します。

運営側はその通報内容を見て、削除が相応と判断した場合に削除を実施します。判断次第ではそのまま放置となります。通報しても削除されない場合、裁判所の仮処分をおこなうことで強制執行ができます。

仮処分は個人でもできますが、弁護士に頼むと面倒がありません。詳しい削除依頼の方法については以下の記事を参考にしてください。

https://roadmap.co.jp/cybervalue/column/5ch-delete-request/
https://roadmap.co.jp/cybervalue/column/twitter-delete-request/

専門家に相談する

最近はネットでの誹謗中傷に詳しい弁護士や、誹謗中傷の投稿がされた場合に該当の投稿を検索サイトから見えなくするサービス(逆SEO)を実施する企業も増えています。

このような専門家で多くのケースを扱った実績があれば、スムーズに解決してくれるでしょう。初回相談は無料というところが多いので、試しに話だけでも聞いてみるのもよいかもしれません。

ネット風評被害に遭ったときの相談先

ネット風評被害に遭った場合に大きく炎上してしまうと、自分一人では収拾がつかなくなることもあります。そのような場合には以下のような相談先を頼ることも検討するとよいでしょう。

警察

個人の場合であれば、警察のサイバー犯罪相談窓口に相談する方法があります。ただ、警察は事件性がなかったり、犯罪の証明がむずかしかったりするケースだと、対応できない可能性が高いです。

事件性のある投稿というのは、たとえば脅迫や殺害などの犯行予告、リベンジポルノのように写真を晒されたといった実被害のあるものなどをいいます。

警察署またはサイバー相談窓口に相談するとよいでしょう。

» 警察庁サイバー犯罪対策プロジェクト『都道府県警察本部のサイバー犯罪相談窓口一覧』

弁護士

ネット風評被害に詳しく、実績のある弁護士であれば、スムーズに解決してくれます。それなりに費用はかかりますが、弁護士に依頼すればほぼ確実に削除をしてもらうことができます。

成功報酬で請け負う弁護士に依頼すれば、投稿の削除に至らなかった場合に費用が発生しないので、安心して依頼しやすいでしょう。

ただ、ネットの問題に疎い弁護士に依頼すると、解決がむずかしくなる場合があるので、ネット誹謗中傷に強いことを謳っている弁護士への依頼がおすすめです。

風評被害対策の専門業者

専門業者とは、おもに「該当の投稿を検索サイトに表示されないようにする(逆SEO)」「ネットに強い弁護士の紹介」「風評被害の監視」「風評被害を防ぐ対策の提案」などのサービスを実施します。

風評被害の投稿が多く、すべてを弁護士に依頼しきれないという場合や、事前に被害を防ぎたいという場合に効果的です。

専門家に依頼することで可能になること

ネットの誹謗中傷に詳しい弁護士や専門業者に依頼することで、つぎのようなことが可能になります。

書き込んだ人物の特定

「発信者情報開示請求」をおこなうことで、書き込んだ人物を特定できます。請求方法はつぎのとおりです。ただ、書き込んだデータがサーバーから消えるまで(約3ヶ月以内)におこなう必要があります。

投稿サイト運営者に書き込んだ人物の「IPアドレス」開示を請求

該当IPアドレスを提供するプロバイダに「投稿した人物の個人情報」開示を請求

請求に応じない場合は、そのつど裁判所の仮処分をおこないます。発信者情報開示請求の方法について、詳しくは以下の記事で解説しています。

https://roadmap.co.jp/cybervalue/column/internet-writing-identification/

慰謝料の請求

書き込んだ人物が特定できた場合、投稿した内容が「名誉毀損」「侮辱」「プライバシー侵害」などにあたれば、慰謝料を請求できます。投稿内容が悪質な場合、警察に被害届を提出する方法もあります。

迷ったときは弁護士に相談

削除依頼は自力でおこなうこともできますが、個人の依頼で削除が実行される可能性は低いといわれます。裁判所の仮処分もできますが、それなりに知識が必要です。

被害の拡散を防ぎたい、また犯人を特定したい場合は、とにかく早めの行動が重要です。どう対処すればよいか迷った場合は、まず弁護士の無料相談で話を聞いてみてはいかがでしょうか。

コラム

レピュテーションリスクとは?事例・原因・回避する取組みについて解説

レピュテーションとは「評判」を意味する言葉です。企業が経営をおこなうなかで、製品・サービスの品質不正や社員の不祥事などが発生すると、新聞やニュースなどで報道されることになります。

近年はソーシャルメディアの普及により、マイナスの情報はまたたく間に世間で拡散されます。これによりレピュテーションが大きく低下すれば、業績悪化や倒産など最悪の事態に陥る可能性もあります。

では、レピュテーションリスクとは具体的にどのようなリスクなのか、また事例やリスクを回避する方法なども詳しく解説していきます。

レピュテーションリスクとは

レピュテーションは日本語で「評判」です。そのため、レピュテーションリスクは「評判が落ちる危険」という意味になります。

企業が不正や不祥事を起こし、これが報道されるなどすれば、評判が落ちることとなります。この状態がレピュテーションリスクの顕在化といえます。

おもに2010年代の後半あたりから情報セキュリティや風評被害対策サービスを提供する企業が使いはじめた言葉で、徐々に認知度が広がっています。

レピュテーションリスクが注目される背景

近年、とくにレピュテーションリスクが注目されるようになった背景としては、企業の価値を評価する視点が多様化したことが挙げられます。

かつて企業は財政面での価値ばかりが重視されましたが、90年代後半あたりから企業ブランドや組織の人材、知的資産など無形の資産価値が注目されるようになりました。

レピュテーションリスクの管理もまた、企業として実施していることをアピールすれば、危機管理能力の高い企業として評価され、また風評被害の予防にもなります。

このようなことから、レピュテーションリスクに備える企業が増えてきているのです。

レピュテーションリスクの事例

では、レピュテーションリスクが顕在化した事例にはどのようなものがあるのでしょうか。3つのケースをご紹介します。

事例1:従業員が不祥事を起こす

アルバイトの従業員が飲食店内の食材や備品で遊ぶなどをSNSで発信して炎上する「バイトテロ」なるものが取り上げられましたが、このほかに従業員が起こすケースもあります。

たとえば、大手不動産会社の従業員が「芸能人が部屋を借りに来たこと」「どのようなマンションを希望しているのか」などツイートし、大問題に発展しました。

従業員一人のこのような行動により、大きな信用失墜に至ってしまうこともあります。

事例2:劣悪な労働環境

残業時間が労働基準法を違反していたり、休暇が取れなかったりするなど、企業の労働環境が劣悪である場合、それが暴露されることで信用失墜につながります。

たとえば、月100時間以上もの残業により過労自殺に追い込まれた広告代理店の従業員のケースや、月に140時間以上もの残業が原因で適応障害を発症、自殺した飲食店従業員のケースが有名です。

さらに当該企業は「労務管理ができていなかった認識はない」と発表したことで、さらなる批判を受けました。労働環境や、事件発生してしまったあとの対応の悪さもリスクとなりえます。

事例3:不正の隠ぺい

飲食業界でいえば食材や産地の偽装、建設業界で言えば違法建築など、不正を隠蔽していたことが明るみになったことで信用を失墜するケースです。

最近では大手不動産・賃貸業者が大量の違法建築をおこなっており、また地主を騙して不当な契約解除などもしていた事実が判明しました。会社ぐるみで隠蔽していたとされています。

テレビで違法建築の問題として報道されたことで明るみとなり、2019年3月期の決算では赤字が690億円という額に拡大しました。

レピュテーションリスクの発生原因

レピュテーションリスクが生じるにはどのような原因が考えられるのかを解説していきます。

内部告発

企業として不正をおこなっていてそれを隠蔽している、また企業の実態を従業員が告発することで、世間の目にさらされるケースです。

前述のように食品偽装や違法建築、また劣悪な労働環境であることなどがマスコミに通じ、公になれば会社の信用が失墜しかねません。

企業による情報発信

自社や商品・サービスに関して情報を発信する際、正確な情報を伝達しようとしつつも、よく見せたいために誇大広告を出してしまうケースがあるでしょう。

この場合、消費者の期待値が想像以上に高まってしまい、企業や商品・サービスの実情を目にしたときに幻滅させてしまうケースです。

メディアでの情報伝達

ネットなどで企業に対する不満などが拡大していくと、マスコミがそれをニュースとして取り上げ、さらに多くの人に知れ渡ることで、企業の信用が失墜するケースです。

企業として不正などしておらず、後ろめたいことがない場合でも、世間の勘違いや拡大解釈などで悪評が広まり、メディアを通じて悪評が広まることもあります。

消費者の口コミ

たとえば店員の対応が悪かった、店内の清潔感がない、品揃えが悪い・・・などと消費者がマイナスの印象を受けた場合、この不満が拡散されることもリスクとなります。

最近はSNSや口コミサイトを通じて不満の口コミを投稿する人も増えており、またそれを参考に店選びをする人も多いので、口伝えのウワサ程度では済まなくなってきています。

退職した社員による口コミや誹謗中傷

退職した社員が、企業への不満を持ってSNSや口コミサイトに誹謗中傷をおこなうことで、世間的な信用が低下してしまう場合もあります。

たとえ事実ではない場合でも、「こんなことをされた」「こんな上司がいた」など投稿者視点で具体的な内容が投稿されると、信じられやすく拡散されてしまる可能性もあるでしょう。

レピュテーションリスクを回避する取り組み

では、レピュテーションリスクを回避するにはどのような対策を実施すればよいのか、解説していきます。

積極的な情報発信

内部事情の発覚での評判悪化や、誤解による風評被害などのリスクを回避するには、積極的に情報開示や企業の考えを、またポジティブな情報を発信し続けることが重要です。

積極的に情報開示をしている企業であれば企業イメージも向上し、誤解されにくくなる効果にも期待できます。

また、企業に関するネガティブな情報が多く発信されていると、事実を知らない場合でも悪い印象を抱かれる場合があります。そのため、ポジティブな情報も積極的に発信していくことが重要です。

従業員教育

前述のように従業員が顧客の情報をSNSなどで発信し、企業の信用が低下するケースもあります。これは、従業員の意識の低さ、ネットリテラシーの不足が原因です。

これを防ぐためには従業員に対し定期的に教育をおこない、SNSなどに業務上の機密を載せてはならないこと、また万が一の場合の処罰や責任の所在を規定として盛り込む必要があります。

企業・人物調査

探偵による結婚調査(婚約者の生い立ち、過去や現在において問題がないか調べるもの)と同様に、企業も取引先や従業員、新規雇用を検討している人物に対し、調査をおこなうサービスもあります。

このようなサービスを利用し、たとえば過去に不祥事を起こしていないか、コンプライアンス違反をしているなどないか、などを調査してリスク管理することもできます。

ネット監視

ネット上で自社の悪評、誹謗中傷が投稿されていないかをチェックする「ネット監視」と呼ばれるサービスを提供する企業もあります。

これを利用すれば、誹謗中傷が投稿されてもいち早く対処し被害を最小限に抑えられるほか、投稿者との訴訟問題となったときに証拠として投稿内容などを記録してもらうことも可能です。

人の噂は七十五日といいますが、ネット上では一度広まった情報はカンタンに消えることがなく、拡散され増え続けてしまうことも少なくありません。

このようなネット上のレピュテーションリスクに備えた対策として、利用する企業も増えてきているようです。

まとめ

レピュテーションリスクをゼロにすることは難しいですが、正しく把握しておくことは必要です。

信用低下を防ぐためには、日ごろからこれらを実践し、また企業として運営上の問題がないかも適宜見直していくことも重要といえるでしょう。

コラム

ネガティブなサジェストの削除|サジェスト対策で風評被害をなくす

Google・Yahoo!の検索欄に単語を入力すると、複数のキーワード候補が表示されるのを見たことはありませんか?

このキーワードのことをサジェストキーワードといいます。サジェストとは予測変換を意味していて、ユーザーが検索しているキーワードを予想して提案する機能です。

便利な機能ですが、サジェストにネガティブなキーワードが表示されることがあります。ネガティブなキーワードの表示は、個人・企業において風評被害の原因となるので、対策をおこない削除することが必要です。

そこで今回は、サジェスト対策について解説していきます。

サジェスト対策とは

サジェスト対策とは、特定のキーワードをサジェストに表示、または非表示(削除)する対策のことです。

サジェスト対策は、主に2つの目的で行われます。

  • 特定のキーワードを表示させWebサイトのアクセスアップ
  • 風評被害対策のため、ネガティブなサジェストを削除

この記事では、風評被害のサジェスト対策に焦点をおいて書いていきます。

なぜなら、サジェストはGoogleやYahoo!といった検索エンジンに表示されるため、ネガティブなキーワードがあれば経営に影響を及ぼすからです。

なぜサジェスト対策が必要なのか

GoogleやYahoo!で企業や人、商品などを検索する際、「ブラック」「パワハラ」「詐欺」「悪質」といったネガティブなサジェストが表示されることがあります。

このようなキーワードが表示される状態をサジェスト汚染と呼びます。

サジェストが汚染される原因は、次の2つです。

  • ネガティブワードの組み合わせで一定数検索されている
  • ネガティブワードを含むサイトやコンテンツがある

一度ネガティブワードが出ると、興味本位で検索する一般ユーザーが増えます。すると、サジェストに定着してしまいます。

サジェストに表示されるキーワードは多くのユーザーが目にし、クリック率も高いです。あるマーケティング会社の調査では、70%のユーザーがサジェストを利用したことがあるとしています。

ポジティブなキーワードであればイメージアップになますが、ネガティブなキーワードの場合、事実無根であっても、イメージダウンになるのは避けられません。

一度でもマイナスイメージがつき、信用や売上がダウンしてしまうと、回復は困難です。特に、デマや誹謗中傷でサジェスト汚染されている場合は、早急な対策が必要です。

サジェスト対策、ネガティブキーワードを削除する方法

ネガティブキーワードは、早めの削除が重要です。サジェスト対策の方法を紹介します。

Googleサジェスト削除申請フォームから依頼

Googleサジェストは、自分で削除依頼ができます。Googleのオートコンプリートポリシーに違反し、権利侵害が発生していると判断されるとサジェストが削除されます。

参考:Google のオートコンプリートの候補の仕組み

申請は、Googleサジェスト削除申請フォームからおこないます。

削除申請は1回目に通らないと2回目も通らない可能性が高いので、1回目にしっかり詳細を書き申請するのが重要です。

ネットに強い弁護士に依頼

サジェストの削除申請は、法的根拠が必要です。個人ではどのような権利に侵害されているのか、法的根拠を示すことが難しいため弁護士に依頼することをおすすめします。

インターネットに強い弁護士に依頼する方法することで、被害内容や中傷事実の有無を調べ、法的にサジェストを削除できる可能性が高くなります。

依頼するときは、依頼した弁護士が代理削除申請をしてくれるか、弁護士への依頼時に仲介業を介さないことになっているか、確認してください。

ただ、弁護士への依頼は金額が高額になりやすいです。相談のみで料金がかかる、結果がでなくても着手金はかかるなどの場合、痛手となります。

風評被害対策を専門とする会社に依頼

風評被害や誹謗中傷対策専門会社への依頼では、高確率かつ最短数週間で非表示にできます。

サービスを選ぶポイントには、サジェスト汚染の原因分析ができる、再発防止補償などのサポートがある、対応が速いなどがあります。成果報酬型では、成功しなければ費用はかかりません。

ネット掲示板などへの誹謗中傷や、名誉毀損の書き込みについても相談できます。相談や見積もりは無料の場合が多いため、ぜひ問い合わせてみてください。

サジェスト対策の注意点

サジェスト対策には、いくつか注意点があります。

対策を止めると再表示する可能性がある

サジェスト機能はGoogleやYahoo!が管理しているため、検索エンジン側のシステム変更があると、非表示化できたキーワードが再表示することがあります。

対策を止めると表示されたままになってしまうため、続けての対策が重要です。

風評を完全になくすことはできない

サジェスト対策はネガティブワードを非表示にするものなので、風評自体を完全になくすことはできません。

風評被害を根本的に解決するには、経営体制などの見直しも重要です。うまくいけば、時間をかけて自然とネガティブワードも消える可能性があります。

まとめ

人の行動は、イメージに大きく左右されます。企業や商品のブランドイメージが下がると、倒産など存続に関わる事態になる恐れもあります。

一度下がったイメージを上げるのはかなりの時間と労力がかかるため、サジェスト汚染がわかったら、早急に対策すること大事です。

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Q&Aよくある質問

Q1サジェスト対策はどのくらいで効果が出ますか?

キーワードにもよりますが、早くて2日程度で効果が出ます。
ただし、表示させたくないサイトがSEO対策を実施している場合、対策が長期に及ぶおそれもあります。

Q2一度見えなくなったネガティブなサジェストやサイトが再浮上することはありますか?

再浮上の可能性はあります。
ただ、弊社ではご依頼のキーワードやサイトの動向を毎日チェックしており、
再浮上の前兆がみられた段階で対策を強化し、特定のサジェストやサイトが上位表示されることを防ぎます。

Q3風評被害対策により検索エンジンからペナルティを受ける可能性はありませんか?

弊社の風評被害対策は、検索エンジンのポリシーに則った手法で実施するため、ペナルティの心配はありません。
業者によっては違法な手段で対策をおこなう場合があるため、ご注意ください。

Q4掲示板やSNSのネガティブな投稿を削除依頼しても受理されないのですが、対応可能ですか?

対応可能です。
弁護士との連携により法的な削除要請が可能なほか、投稿者の特定や訴訟もおこなえます。

Q5依頼内容が漏れないか心配です。

秘密保持契約を締結したうえで、ご依頼に関する秘密を厳守いたします。

Q6他社に依頼していたのですが、乗り換えは可能ですか?

可能です。
ご依頼の際は他社さまとどのようなご契約、対応がなされたのかをすべてお伝えください。

Q7セキュリティ事故発生時にはすぐ対応していただけますか?

はい。緊急時には最短即日でフォレンジックを実施いたします。

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